直葬とは？費用相場・流れ・メリットデメリットを葬儀のプロがわかりやすく解説

2026年3月16日

「直葬って何？」「本当に通夜も告別式もしなくていいの？」と疑問を感じている方は多いはずです。近年、葬儀の簡素化が進む中で直葬を選ぶご家族が増えています。しかし費用の相場や具体的な流れ、メリット・デメリットを正しく理解していないと、後悔につながることもあります。この記事では、葬儀のプロの視点から直葬の全てをわかりやすく解説します。直葬を検討している方はもちろん、葬儀形式の違いを知りたい方にも役立つ内容です。

直葬とは通夜・告別式を行わず火葬のみを行う葬儀形式

直葬とは、通夜・告別式などの宗教的・儀式的セレモニーを一切行わず、遺体の安置から火葬のみを行う最もシンプルな葬儀形式です。

一般的な葬儀では「通夜→告別式→出棺→火葬」という流れをたどりますが、直葬ではこれらの儀式をすべて省略し、「安置→納棺→火葬」という流れだけで完結します。

参列者は家族や近親者のみに限られるケースがほとんどで、宗教者（僧侶・神父など）を呼ばないことが一般的です。

日本の法律では、死亡後24時間以内の火葬が禁止されているため（墓地、埋葬等に関する法律第3条）、必ず一定期間の安置が必要です。参考：墓地、埋葬等に関する法律（e-Gov法令検索）

直葬の読み方は「ちょくそう」「じきそう」どちらも正しい

直葬の読み方について「どちらが正しいのか」と迷う方は非常に多いです。

結論として、「ちょくそう」「じきそう」のどちらも正しい読み方です。

「ちょくそう」は音読みで読んだ場合、「じきそう」は「直」を「じき（直接の意）」と訓読みに近い感覚で読んだ場合の表現です。

葬儀業界では「ちょくそう」が広く使われており、厚生労働省などの公的資料でも「直葬（ちょくそう）」と表記されることが多いです。

日常会話や葬儀社との打ち合わせでは「ちょくそう」と読めば問題ありませんが、「じきそう」と言っても通じますので安心してください。

直葬の別名「火葬式」「炉前葬」との違い

直葬には「火葬式」「炉前葬」という別名があります。これらは基本的に同じ概念を指しますが、葬儀社によって使い方にわずかなニュアンスの違いがある場合があります。

「火葬式」は「火葬のみで行う葬式」を意味し、直葬とほぼ同義で使われます。マーケティング上わかりやすい名称として使う葬儀社が多いです。

「炉前葬」は文字通り「火葬炉の前で行う葬儀」を指し、火葬直前に炉の前で僧侶による短い読経や簡単なお別れを行う形式を指すことがあります。

つまり、直葬＝火葬式は儀式を完全に省略するのに対し、炉前葬はわずかなお別れの儀式を含む場合があるという点で微妙に異なります。

ただし葬儀社によって用語の定義が異なるため、契約前に「具体的にどこまで行うのか」を必ず確認することが重要です。

直葬で行うこと・行わないことを一覧で整理

直葬で何をするのか、何を省略するのかを明確にしておきましょう。

【直葬で行うこと】

遺体の搬送・安置
死亡届の提出・火葬許可証の取得
納棺
火葬場への移動・火葬
収骨（お骨上げ）

【直葬で行わないこと（省略すること）】

通夜（お通夜）
告別式・葬儀式
祭壇の設置
宗教者（僧侶・神父など）による読経・儀式
弔電の披露
会葬御礼・香典返しの準備（省略するケースが多い）
精進落とし（会食）

このように、直葬は葬儀に必要な法的手続き（死亡届・火葬）と最低限の処置のみを行い、それ以外の儀式的・社会的な要素をすべて省く形式です。

直葬と一般葬・家族葬・一日葬の違いを比較表で解説

葬儀形式には直葬以外にも「一般葬」「家族葬」「一日葬」があります。それぞれの特徴と違いを正確に把握することで、自分の状況に合った選択ができます。

4つの葬儀形式を「儀式の有無」で比較

葬儀形式	通夜	告別式	読経	火葬
一般葬	あり	あり	あり	あり
家族葬	あり（省略可）	あり（省略可）	あり	あり
一日葬	なし	あり	あり	あり
直葬	なし	なし	なし（任意）	あり

一般葬は最も伝統的な形式で、通夜・告別式の両方をしっかり行います。家族葬は参列者を家族・親族に限定したもので、儀式の内容は一般葬とほぼ同様です。一日葬は通夜を省略して告別式のみを行い、直葬はすべての儀式を省略して火葬のみを行います。

費用・所要時間・参列者数の違い

葬儀形式	費用相場	所要時間（日数）	参列者数の目安
一般葬	150〜300万円	2〜3日	30〜200名以上
家族葬	50〜150万円	2〜3日	10〜30名程度
一日葬	30〜80万円	1〜2日	10〜30名程度
直葬	10〜30万円	1〜2日	5名以下が多い

直葬は費用・時間・参列者数のすべてにおいて最もコンパクトな形式です。一般葬と比較すると費用は約10分の1以下に抑えられる場合もあります。

どの葬儀形式を選ぶべきか判断基準

葬儀形式の選び方には「故人の遺志」「家族の意向」「費用」「参列者への対応」の4つの観点が重要です。

儀式・宗教を大切にしたい→ 一般葬・家族葬
費用を抑えたいが最低限の儀式は行いたい→ 一日葬・家族葬
費用・時間・手間をすべて最小化したい→ 直葬
故人が「簡素でいい」と希望していた→ 直葬・一日葬
参列したい知人・友人が多い→ 一般葬・家族葬

重要なのは「世間体」ではなく、故人と遺族にとって何が最もふさわしいかです。後悔しない選択のために、家族でよく話し合うことをおすすめします。

直葬の費用相場は10〜30万円｜内訳と注意点

直葬の費用相場は10〜30万円程度です。一般葬の平均費用が150万円以上と言われる中、直葬は大幅に費用を抑えられる葬儀形式です。ただし、地域差や葬儀社によって金額は大きく異なります。

直葬の費用内訳を項目別に解説

費用項目	金額の目安	備考
遺体搬送費	2〜5万円	距離によって変動
安置費用	1〜3万円/日	自宅安置なら不要な場合も
棺・納棺用品	3〜8万円	棺のグレードで変動
ドライアイス	1〜2万円	安置日数分必要
火葬料金	3〜7万円	地域・火葬場で大きく異なる
葬儀社の基本料金	3〜10万円	スタッフ人件費・手続き代行
死亡診断書の写し	数千円	手続きに数枚必要

これらを合計すると、最低でも10万円前後、標準的には15〜25万円程度になるケースが多いです。

なお、東京都区内の公営火葬場（瑞江葬儀所など）は火葬料金が比較的安価ですが、民間の火葬場を利用する地域では火葬料金だけで5〜10万円以上かかる場合もあります。

追加費用が発生しやすい3つのポイント

直葬は費用が安いイメージがありますが、以下の3点で想定外の追加費用が発生することがあります。

①安置日数が延びた場合

法律上、死亡後24時間以内の火葬は禁止されていますが、火葬場の混雑や日程調整により安置が3〜5日に及ぶ場合があります。安置施設を利用している場合は1日あたり1〜3万円の費用が加算されます。

②僧侶による読経を依頼した場合

直葬でも炉前での短い読経を希望する場合、お布施として3〜5万円程度が別途必要になります。読経を依頼するかどうかは事前に家族で決めておくことが重要です。

③遠方からの搬送費用

故人が病院や施設で亡くなった場合、自宅や火葬場までの搬送距離によって費用が大きく変わります。20km以内なら2〜3万円程度ですが、100km以上になると10万円超えることもあります。

見積もり時に必ず確認すべき5つの質問

葬儀社に見積もりを依頼する際は、以下の5つを必ず確認してください。

「安置費用は1日いくらで、何日分含まれていますか？」：基本プランに含まれる安置日数を超えると追加料金が発生します。
「火葬場の費用は見積もりに含まれていますか？」：葬儀社の料金と火葬場の使用料が別計算になっている場合があります。
「搬送は何km以内ですか？超えた場合の追加料金は？」：搬送距離の基準を明確にしておきましょう。
「棺のグレードは？アップグレードした場合の差額は？」：基本プランの棺が最も安価なものである場合、後からグレードアップを勧められることがあります。
「このプランに含まれないものは何ですか？」：追加費用の可能性があるものを事前に把握することが最も重要です。

複数の葬儀社から見積もりを取り、内訳を比較することを強くおすすめします。

直葬の流れ｜臨終から火葬までの7ステップ

直葬の流れを事前に把握しておくことで、いざというときに慌てず行動できます。臨終から火葬・収骨まで、7つのステップで詳しく解説します。

ステップ①臨終・死亡確認

故人が医療機関で亡くなった場合、担当医師が死亡を確認し「死亡診断書」を発行します。

自宅や施設（老人ホームなど）で亡くなった場合は、かかりつけ医または救急隊員が確認を行います。かかりつけ医がいない場合は警察への連絡が必要になることもあります。

死亡診断書は死亡届の提出や火葬許可証の取得に必要な重要書類です。複数枚コピーを取っておくことをおすすめします（生命保険の請求や年金手続きにも必要です）。

ステップ②葬儀社への連絡・遺体搬送

死亡確認後、速やかに葬儀社へ連絡します。病院の場合、長時間の安置はできないため、できるだけ早く（数時間以内に）連絡することが理想的です。

病院から直接葬儀社に指定の斎場・安置室、または自宅へ遺体が搬送されます。搬送は専用の車両（寝台車）で行われ、この費用は搬送距離によって異なります。

病院の売店や窓口から葬儀社を紹介されることがありますが、価格が割高な場合があるため、事前に複数の葬儀社を比較しておくことが重要です。

ステップ③安置（法律上24時間以上必要）

墓地、埋葬等に関する法律第3条により、死亡後24時間は火葬できないと定められています。そのため、必ず一定期間の安置が必要です。

安置場所の選択肢は主に3つあります。

自宅安置：費用を抑えられますが、スペースや冷却設備が必要
葬儀社の安置室：費用は1日1〜3万円程度。管理が楽で多くのご家族が利用
斎場・会館の安置室：葬儀社と連携している施設で安置する方法

安置中は遺体の腐敗を防ぐためにドライアイスを使用します。安置日数が増えるほど費用も増加するため、できるだけ早期に日程を確定することが望ましいです。

ステップ④死亡届の提出・火葬許可証の取得

死亡から7日以内に、死亡診断書と死亡届を市区町村役場に提出する必要があります（戸籍法第86条）。

提出窓口は故人の本籍地・死亡地・届出人の所在地のいずれかの市区町村役場です。死亡届の書類提出は夜間・休日でも受け付けている役場が多いですが、火葬許可証の交付は業務時間内のみとなる場合がほとんどです。詳細は各市区町村にご確認ください。

死亡届を提出すると、同時に火葬許可証が発行されます。この許可証がなければ火葬はできません。ほとんどの葬儀社がこの手続きを代行してくれます。

ステップ⑤納棺

火葬当日または前日に納棺を行います。遺体を棺に納める際に、故人の好きだったものや思い出の品を一緒に入れることができます（ただし燃えないもの・金属類は不可）。

直葬の場合、納棺師（専門業者）が立ち会うケースと、葬儀社スタッフが行うケースがあります。湯灌（ゆかん）や死化粧を希望する場合は別途費用が必要です（3〜10万円程度）。

家族でお花を入れたり、故人の手を握って最後のお別れをするのが一般的です。直葬でも、この納棺の時間が最大のお別れの時間となるため、家族全員で参加することをおすすめします。

ステップ⑥火葬場への移動・火葬

火葬当日、遺族と葬儀社スタッフが火葬場へ移動します。火葬場到着後、受付で火葬許可証を提出し、炉前でのお別れの時間（5〜15分程度）が設けられることがほとんどです。

火葬にかかる時間は約60〜90分です。その間、遺族は火葬場内の待合室で待機します。

炉前での読経を希望する場合は、事前に葬儀社を通じて僧侶の手配が必要です。希望がなければそのまま火葬に進みます。

ステップ⑦収骨・解散

火葬終了後、遺族全員で収骨（お骨上げ）を行います。専用の箸でお骨を骨壺に収める作業で、二人で一つの骨を挟む「箸渡し」が一般的なマナーです。

収骨が終わると骨壺は白い布に包まれた桐箱に入れられて返却されます。この際に「火葬許可証」に火葬済みの証明印が押された「埋葬許可証」も受け取ります。この書類は納骨の際に必要になるため、大切に保管してください。

収骨後は特に式典はなく、そのまま解散となります。直葬では会食（精進落とし）を省略することがほとんどですが、遺族の判断で食事の場を設けることも可能です。

直葬のメリット5つ

直葬には費用面だけでなく、遺族にとって様々なメリットがあります。5つの主要なメリットを具体的に解説します。

費用を大幅に抑えられる

直葬最大のメリットは費用の大幅な節約です。

一般葬の平均費用は150〜200万円以上（飲食費・返礼品等を含む）とされる一方、直葬は10〜30万円程度で済みます。差額は最大で170万円以上になる場合もあります。

特に、祭壇費用（30〜100万円）・式場使用料（20〜50万円）・飲食費（20〜50万円）・返礼品費（10〜30万円）といった大きな費用項目がすべてなくなるため、総費用が劇的に下がります。

葬儀費用の経済的負担を軽減したい方や、遺産を相続人に多く残したいと考える故人の意向に応えられる形式です。

遺族の身体的・精神的負担が少ない

一般葬や家族葬では、通夜と告別式の2日間にわたり遺族が参列者への対応を続けなければなりません。

特に高齢の遺族にとって、長時間の立ち仕事・挨拶回り・精神的な緊張は大きな体力的消耗につながります。

直葬では参列者への接待・挨拶・会食の準備が不要なため、遺族は悲しみに向き合いながらも体力・精神力を温存できます。

故人を看病していた遺族、遠方から来ている遺族、高齢で体力が低下している遺族にとって、この負担軽減は非常に重要なメリットです。

参列者への連絡・調整が最小限で済む

一般葬では、故人の友人・知人・職場関係者など数十人以上への訃報連絡と、参列者の受け入れ準備が必要です。

直葬では参列者を最小限（近親者のみ）に絞るため、連絡先の数も大幅に減らせます。

また、香典の受け取り・香典返しの準備・座席配置・駐車場手配といった煩雑な調整業務も省けます。

訃報を後日一斉に通知する「事後連絡」の方法もあり、葬儀後に手紙やはがきで知人に報告するケースが増えています。

故人の「簡素に送ってほしい」という遺志を尊重できる

近年、終活の普及により「自分の葬儀は直葬で十分」「派手なお葬式はしないでほしい」と遺言や終活ノートに記す方が増えています。

直葬は、そのような故人の意向を最も忠実に実現できる葬儀形式です。

「お金をかけるより、残った家族の生活に使ってほしい」「人に見せるための儀式は不要」という故人の価値観を形にできるという点で、精神的な満足感を遺族も得やすいでしょう。

短時間で終わるため日程調整が容易

一般葬・家族葬では通夜〜告別式〜火葬で2〜3日かかりますが、直葬は安置期間（最短24時間）＋火葬当日の実質1〜2日で完結します。

遠方に住む親族が集まりやすいタイミングに合わせやすく、また遺族が仕事を長期間休まなくても対応できるメリットがあります。

特に現代の核家族において、お互いに仕事や育児で多忙な遺族が多い家庭では、スケジュール調整のしやすさは重要な選択理由になります。

直葬のデメリット5つと後悔しないための対策

直葬には多くのメリットがある一方で、選択前に理解しておくべきデメリットも存在します。それぞれの対策とともに解説します。

親族から「非常識」と批判される可能性がある

最も多い懸念点が、親族からの批判や反感です。特に年配の親族は「通夜も告別式もしないのは故人に失礼」「世間体が悪い」と感じることがあります。

【対策】直葬を決める前に、主要な親族（特に年長者）に事前相談・説明を行いましょう。故人の遺言や経済的事情を丁寧に説明することで、理解を得やすくなります。また、後日「お別れの会」や「偲ぶ会」を設けることで親族の不満を和らげることができます。

お別れの時間が短く心の整理がつきにくい

葬儀の儀式には「故人との別れを段階的に受け入れるグリーフケア（悲嘆ケア）」の機能があります。直葬では儀式が少ないため、「十分なお別れができなかった」と後悔する遺族もいます。

【対策】納棺の時間を丁寧に過ごすことが重要です。花や思い出の品を入れる時間を大切にし、家族で故人に言葉をかける機会を意識的に作りましょう。また四十九日や一周忌など、後の法要でお別れの機会を設けることも有効です。

菩提寺との関係が悪化し納骨を断られるリスク

檀家（だんか）として菩提寺（ぼだいじ）をもつご家庭では、寺院に連絡せず直葬を行うと「戒名を授けてもらえない」「お墓への納骨を拒否される」という問題が起きることがあります。

【対策】菩提寺がある場合は、直葬を決める前に必ず住職に相談することが鉄則です。炉前での読経だけでも依頼することで関係を保てる場合があります。菩提寺のお墓ではなく永代供養墓や樹木葬を選ぶことも選択肢の一つです。

後から弔問客が自宅に来る可能性がある

直葬で知人・友人への案内を省略した場合、後日訃報を知った人が「直接自宅へ弔問に訪れる」ケースがあります。これが精神的な負担になることも少なくありません。

【対策】葬儀後できるだけ早く、関係者に葬儀を終えた旨を記した「葬儀終了はがき」を送ることが有効です。近年は遺族の意向を尊重して「弔問をご遠慮いただく」旨をはがきに記すことも一般的になっています。

宗教的な「区切り」を感じにくい人もいる

読経・焼香・喪主の挨拶といった宗教的・社会的な儀式には「死を現実として受け入れる機会」という心理的な機能があります。直葬ではこれらが省かれるため、「実感がわかない」「まだ旅立った気がしない」と感じる遺族もいます。

【対策】宗教的な区切りを重視する場合は、四十九日法要をしっかり行うことをおすすめします。また、自宅の仏壇やお墓参りの機会を意識的に設けることで、グリーフケアを補うことができます。

直葬が選ばれている5つの理由【社会的背景】

なぜ近年、直葬を選ぶ方が増えているのでしょうか。社会構造の変化とともに、その背景を5つの観点から解説します。

核家族化・高齢化で「送る側」も高齢に

日本の高齢化率は2024年時点で29.3%（内閣府）に達しており、2026年時点も29%台後半で推移していると見込まれます。故人の配偶者や子どもも高齢であるケースが増えています。

70〜80代の遺族が2〜3日間にわたる葬儀を取り仕切ることは体力的に非常に困難です。「送る側も高齢で体が持たない」という現実的な理由から直葬を選ぶご家庭が増えています。

また核家族化が進み、葬儀を手伝ってくれる親族が少なく、すべてを少人数でこなす必要があるという状況も直葬の需要を高めています。

宗教離れで「形式的な儀式は不要」という価値観の広がり

文化庁の宗教統計調査によれば、特定の宗教に帰属意識を持たない日本人の割合は年々増加しています。

「お金をかけた葬儀＝故人への敬意」という従来の価値観が薄れ、「心からのお別れができれば形式はどうでもよい」と考える人が増えています。

こうした価値観の多様化が、宗教的儀式をすべて省略する直葬への抵抗感を下げる一因となっています。

経済的な理由で葬儀費用を抑えたいニーズ

日本の実質賃金の長期的な停滞や年金生活者の増加により、100万円を超える葬儀費用を捻出することが難しい家庭が増えています。

生活保護受給者や低所得者層を対象に、自治体が「葬祭扶助」として直葬の費用を支給する制度もあります（生活保護法第18条）。

「葬儀にお金をかけるより、残された家族の生活費に回したい」という現実的な判断から直葬を選ぶケースも少なくありません。

コロナ禍以降「少人数葬儀」への抵抗感が薄れた

2020年以降のコロナ禍では、感染防止のため大規模な葬儀が自粛され、家族のみの少人数葬儀が急速に普及しました。

この経験により「葬儀は大規模にするものだ」という固定観念が社会全体で薄れ、直葬・家族葬への理解が深まりました。

コロナ禍以降も少人数葬儀の選択率は高いまま推移しており、葬儀の在り方そのものが変わる転換点となりました。

終活で「自分の葬儀は直葬で」と決める人の増加

終活（じゅうかつ）の普及により、生前に自分の葬儀形式を決めておく方が増えています。

エンディングノートや遺言書に「葬儀は直葬で、費用は最小限にしてほしい」と記す方も多く、遺族はその意志を尊重して直葬を選ぶケースが増加しています。

「自分の死後のことを自分で決めたい」という自己決定の文化が広がる中、直葬は自分らしい旅立ちの形として認知されつつあります。

直葬が向いている人・向いていない人チェックリスト

直葬が自分の状況に合っているかを判断するためのチェックリストです。複数の項目に当てはまる場合は、直葬が適した選択肢である可能性が高いです。

直葬が向いている人の5つの特徴

費用を最小限に抑えたい：葬儀費用に大きな予算をかけられない、または故人の意向で費用を抑えたい
故人が「簡素でいい」と遺言・エンディングノートに記していた：故人の意志の尊重が最優先
身寄りが少なく、参列者がほぼいない：高齢単身者、独居老人、社会的に孤立していた故人の場合
遺族自身が高齢・体力的に限界がある：2〜3日間の葬儀の準備・対応が体力的に困難
菩提寺（お墓の関係する寺院）がなく宗教にこだわりがない：宗教的儀式への必要性を感じていない

直葬が向いていない人の5つの特徴

菩提寺があり、先祖代々の墓に納骨したい：寺院との関係を良好に保つためには僧侶を呼んだ葬儀が望ましい
故人の交友関係が広く、多くの人に見送ってほしい：知人・友人・職場関係者が多い場合は家族葬や一般葬を検討
儀式やお別れの時間を大切にしたい遺族がいる：心の整理のために丁寧な葬儀を希望する家族がいる場合
親族間での合意が取れていない：反対者がいる状態で直葬を強行すると家族関係が悪化するリスク
社会的立場や肩書きが大きい故人：企業経営者・地域の名士など、関係者が多く社会的な葬儀が求められるケース

上記はあくまで目安です。最終的には「家族全員が納得できるか」を最優先の判断基準にすることをおすすめします。

直葬に関するよくある質問

直葬について多く寄せられる疑問にQ&A形式でお答えします。

直葬でも香典は必要？受け取るべき？

Q. 直葬でも香典は必要ですか？また、受け取るべきでしょうか？

A: 直葬の場合、参列者をほぼ限定するため香典を受け取らないケースが多いです。「香典辞退」を事前に明示するご家庭が増えています。ただし、近親者から気持ちとして渡される場合は受け取っても問題ありません。受け取った場合は、後日香典返し（いただいた金額の3分の1〜半額程度）を行うのが礼儀です。

直葬でも僧侶に読経してもらえる？

Q. 直葬でも僧侶に読経をお願いできますか？

A: はい、可能です。炉前での短い読経（15〜30分程度）を僧侶に依頼することができます。菩提寺に依頼するか、葬儀社が提携している僧侶派遣サービスを利用する方法があります。費用はお布施として3〜5万円程度が目安です。宗教的な区切りを希望する場合や菩提寺との関係を維持したい場合は積極的に検討しましょう。

直葬の服装は喪服？平服でもいい？

Q. 直葬のときの服装はどうすればいいですか？

A: 火葬場に赴く場合は、喪服（黒い礼服）を着用するのが基本マナーです。直葬であっても最後のお別れの場であることに変わりはないため、略喪服（黒や濃紺の地味な服）以上を着用することが望ましいです。「平服でもいい」とされる場合でも、明るい色の服や派手なアクセサリーは避けましょう。

直葬後の納骨はどうすればいい？

Q. 直葬後、遺骨の納骨はいつ・どこにすればいいですか？

A: 納骨の時期に法律上の定めはなく、一般的に四十九日法要の際に行うケースが多いです。納骨場所は、先祖代々のお墓（菩提寺の墓地）・霊園の一般墓・永代供養墓・樹木葬・散骨など多岐にわたります。菩提寺のお墓を希望する場合は直葬を行う前に寺院への相談が必須です。

直葬を親族に反対されたらどう説得する？

Q. 直葬を選びたいのですが、親族に反対されています。どう説明すればよいですか？

A: まず故人の意志（遺言・エンディングノートの記述）があれば、それを最大の根拠として提示してください。経済的理由の場合は具体的な費用の差（例：一般葬150万円 vs 直葬20万円）を数字で示すことが効果的です。また「後日お別れの会を開く」「丁寧な法要を行う」といった代替案を提示することで反対意見が和らぐケースが多いです。

直葬は自分で手配できる？

Q. 直葬は葬儀社を使わずに自分で手配できますか？

A: 法的には可能ですが、現実的には非常に困難です。遺体の搬送には専用車両と許可が必要であり、死亡届・火葬許可証の取得など多くの手続きが伴います。また多くの火葬場は葬儀社を通じた予約のみを受け付けています。費用節約のためでも、最低限の直葬プランを提供する葬儀社に依頼することを強くおすすめします。